テクノロジー2023.4.5 株式会社クリエイティブアローズ 乳井 俊文
皆さん、こんにちは。SHIPアソシエイトパートナー、株式会社クリイエティブアローズの乳井です。
今回は最近話題のAIチャットボットについて触れたいと思います。
Chat GPT4
人工知能を研究する非営利団体であるOpenAIによって開発された、対話に特化した言語モデル。質問を入力すると、リアルタイムで文章を生成してくれます。米国発の技術ですが、日本語にも対応しています。ちなみにその実力は司法試験の上位10%で合格するレベルの様です。また、日本語での不自然な表現も少なく、まるで人間と対話しているような、そんな印象すらあります。
同社は「現実世界のシナリオにおいては人間に劣ることも多いが、（司法試験の模擬問題のような）専門的もしくは学術的なベンチマークでは人間レベルのパフォーマンスを示す」としています。
そんなChatGPTの登場に、ユーザー数世界最大を誇る検索エンジン「Google」の経営陣が、事業に対する深刻な脅威への警戒を示して「コード・レッド」を宣言したと報じられています。事業収益の約8割が広告収入、且つ検索エンジン由来という同社にとっては確かに最大の危機かも知れません。
世界シェアNo.1のGoogle。誰もがこの事実は変わらないだろうと考えていたと思います。世界はイノベーションによってアップデートされ続ける。閉鎖的なマーケットやレッドオーシャンのマーケットでも必ず新しい切り口はある。あらためて考えさせられました。
ちなみに、Chat GPT4でAIに聞くとこんな回答が来ます。
まず、データソースは2021年までの様ですが、統計的なデータや過去の事象解説は得意なようです。
｜Q｜
自動車保有台数の推移は？
｜A：Chat GPT 4｜
日本の自動車保有台数は、1960年代から急激に増加し、ピーク時には1人あたり約1.2台まで達しました。その後、景気後退などにより1990年代には一時的に減少したものの、2000年代以降は再び増加傾向にあります。ただし、最近では自動車離れの傾向も見られ、若年層を中心に自動車を所有しない人も増えています。
以下は、日本の自動車保有台数の推移を示すデータです（単位：万台）：
・1960年代：100～200
・1970年代：800
・1980年代：3,000～4,000
・1990年代：4,000～5,000
・2000年代：6,000～7,000
・2010年代：7,000～7,700
なお、ここで示した数値は、国土交通省の調査に基づくものです。
一方で、これから起こりそうなこと、未来の予測は苦手の様です。
｜Q｜
日本の消費トレンドは？
｜A：Chat GPT 4｜
私は2021年までの知識しか持っていないため、2023年の日本の消費トレンドに関する正確な情報を提供することはできません。ただし、過去のデータやトレンドを基に、一般的な消費トレンドについて述べることができます。
① オンラインショッピングの普及: COVID-19パンデミックの影響で、オンラインショッピングが急速に普及しました。消費者はインターネットを通じて様々な商品やサービスを購入しています。
② 持続可能性とエコフレンドリーな製品: 環境問題への意識が高まる中、消費者は環境に優しい製品やサービスを求める傾向があります。
③ ヘルス＆ウェルネス: 健康志向の高まりから、消費者は健康的な食品や運動器具、美容・健康関連サービスなどに注目しています。
④ デジタル決済: キャッシュレス決済が普及し、消費者はスマートフォンや電子ウォレットを活用したデジタル決済を利用しています。
⑤ シェアリングエコノミー: 資源の効率的な利用を求める消費者は、カーシェアリングや民泊などのシェアリングエコノミーを利用しています。
⑥ パーソナリゼーション: 消費者は自分に合った商品やサービスを求めるため、企業は個々のニーズに応えるパーソナライズされた商品やサービスを提供するようになりました。
⑦ ローカル志向: 地産地消や地域産業の活性化が求められる中、消費者は地元の商品やサービスに注目しています。
これらのトレンドは、2023年の日本の消費トレンドにも影響を与える可能性がありますが、最新の情報を確認するためには信頼性のある情報源を参照してください。
また、創作系はこちら。そのままは利用できなくても、人間が想像しないようなアイデアの切り口探しには役立つのかも知れません。
｜Q｜
税理士と経営者の感動ストーリー、小説風に
｜A：Chat GPT 4｜
ある小さな企業が、経理担当の社員が長期休暇を取らざるを得なくなり、経理業務に支障をきたすようになったとき、経営者は焦りました。経理業務は企業の基盤ともいえる大切な仕事であり、社員一人が不在になるだけで、企業に大きな影響を与えてしまうことがわかっていました。
そこで、経営者は税理士に相談し、企業の経理業務の一時的な代行を依頼しました。税理士は、快諾し、経理業務を引き継ぎました。
税理士は、経理業務を担当していく中で、企業の経理システムを見直すことを提案しました。税理士は、システムの改善点を見出し、経営者に報告しました。
経営者は、税理士の提案に興味を示し、改善を進めることに決めました。税理士は、経営者と協力して、経理システムを改善していきました。改善によって、経理業務がスムーズになり、社員たちも仕事に集中できるようになりました。
改善が進んでいく中で、税理士と経営者は、お互いの信頼関係を深めていきました。税理士は、経営者の情熱や、企業が抱える課題について深く理解するようになり、経営者も税理士の持つ知識や経験に感銘を受け、信頼するようになりました。
企業は、改善された経理システムによって、業績を伸ばしていきました。税理士と経営者の協力関係も続いていき、この小さな企業は、お互いの力を借りながら、成長していくのでした。
如何でしたでしょうか。テクノロジーは日々進化を遂げ、そのテクノロジーを使う側に回ることが出来れば、より生産性の高いビジネスに繋げる事が出来そうです。
テクノロジーを恐れず、決して敵として見る事無く、仲間として受け入れていく事で、新しい未来への一歩を踏み出す事が出来ると考えています。
是非お試しください！
株式会社クリイエティブアローズ
https://www.creative-arrows.co.jp
